アメリカ人の4分の1以上が新型コロナウイルス拡大中に遠隔精神医学を利用している

記者 神出病院 報道

2,000人以上のアメリカ人を対象とした研究では、27%のアメリカ人が新型コロナウイルス(COVID-19)の流行期に精神科医療にアクセスするために遠隔精神医療を利用していたことが明らかになりました。

「既存の研究によると、新型コロナウイルスは多くのアメリカ人の精神衛生に悪影響を及ぼし、慢性的な精神疾患を持つ人々の治療に新たな障害をもたらすことがわかっています。」Alkermesの副社長兼医療事務局長のKanchan Relwani博士はインタビューでこう語っています。

「流行期に遠隔医療の利用が増えたことは、テクノロジーが医療活動のあり方を変えつつあることを示しています。しかし、今回の調査では、流行期の遠隔精神医学の利用状況をよりよく理解するために、精神科に焦点を当てていきたいと考えています」と、同氏は述べています。

Alkermes社は、データ調査機関であるThe Harris Pollと提携し、18歳以上の米国成人2,019人を対象にオンライン調査を実施し、流行前と流行後の遠隔精神医学の利用状況と流行後の遠隔精神医学への関心を調査しました。

その結果、調査期間中(527日~29日)に遠隔精神医学を利用してメンタルヘルスサービスにアクセスしていたのは男性58%、女性42%を含む27%で、平均年齢は36.9歳、45歳以上が26%でした。

これらの利用者の62%は、遠隔精神医学がなければ必要な治療を受けることができなかったと回答しており、67%は遠隔医療が現在の治療計画を維持するのに役立ったと回答しています。

そして、現在遠隔精神医学を利用している調査回答者の74%が、クリニックに行く必要がない(44%)、テクノロジーの面白さが好き(44%)、多くの人と接触する必要がない(32%)、医療費が安くなる(26%)などの理由から、流行後も継続して利用したいと考えていることがわかりました。

しかし、遠隔精神医学にはまだかなりの改善の余地があります。

遠隔精神医学の利用者の65%、非利用者の37%が、これらのサービスにアクセスする方法や場所について、より多くの情報が欲しいと回答しています。

25%のユーザーが、家庭内の他の人に会話を聞かれてしまうのではないかという不安など、プライバシーに関する懸念を表明していました。

24%のユーザーがオフラインでの対面相談を好んでいます

23%の利用者は他の仕事で忙しく、遠隔精神医学のサービスを受ける時間がありませんでした。

21%のユーザーが個人の健康情報のセキュリティに不安を感じています。

しかし、全体では72%のユーザーと非ユーザーが、オフラインでは診られない患者を診るために、遠隔精神医学のサービスを追加することは素晴らしい(GREAT)方法だと感じていました。

Relwani博士は、「新型コロナウイルスの拡大が精神科医療を含む医療に脅威を与えているにもかかわらず、遠隔医療は多くの患者にとってそのギャップを埋める可能性を示しています」と指摘しています。「遠隔精神医学を利用している人の4分の3近くは、流行後も継続して利用したいと考えており、3分の2は遠隔精神医学が現在の治療を維持するのに役立っていると考えています。 また、このような医療サービスを利用することで、精神疾患を持つ患者さんのケアの継続性を確保することもできます。」と彼が述べました。

記者 神出病院 報道

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